事業概要
■ 電気自動車（EV）『リーフ（LEAF）』や『ノート（NOTE）』などを開発・販売する自動車事業を展開
■ 売上高は7兆8,626億円、販売台数は388万台の実績を保有（2021年度）
仕事内容
■ 概要 ・電子機器ハードウェアの設計や信頼性に関する専門家としての業務をお任せします ・R&D内で電子部品を取り扱う全部門に対する共通技術指針の提供や、プライヤ提案技術に対する車両適合可否判断をお任せする予定です ・次世代電子アーキテクチャへの先端技術導入の提案業務も発生します
■ 詳細 ＜具体的な仕事内容＞ ・電子信頼性に関する設計基準および、サプライヤーへの要求仕様の策定 ・電子機器の電子回路および、実装構造の審査 ・電子機器サプライヤー工程の品質確認 ・半導体素子を含む電子素子のアプリケーションにおける適合判定 ・先端電子技術のロードマップの策定と適用戦略の社内に向けた提案 ・半導体製品や電子機材のBCP技術のマネジメント など
＜チーム詳細＞ ・電子技術・システム技術開発本部に所属し業務を進めます ・2017年の部創設以来、中途採用された多くのソフトウェアエンジニアが活躍しています ・5名から10名程度のチームで課長や課長代理の下、数名の同僚や部下で構成されています ・個々人の単独プレーではなく、同じ目標に向けて一体感をもって業務を遂行し、個人としても、チームとしても向上できる風土を目指しています ・異なる文化や意見を受け入れながら積極的にコミュニケーションをとり、業務を遂行します
＜開発環境＞ ・開発手法はプロジェクトにより異なります ・コミュニケーションツールとしてはSlack、Google Meet、Zoomを使用しています
＜研修に関して＞ ・経験者に関しては基本的にOJTで業務理解を深めます ・R&D組織内にて、技術に関する専門性を磨くための研修を用意しています ・専門家による講習や、社内で認定している資格を取得するための研修を受けることが可能です ・今後は、海外支社やパートナー企業とのコミュニケーション力を向上すべく、TOEICのスコアアップを目指した研修を用意する予定です
＜事業に関して＞ ・電動化技術の先駆者として、世界初となる電気自動車（EV）『リーフ』をはじめとするさまざまなニーズに応じた自動車を提供しています ・1933年12月の設立以来、「他のやらぬことを、やる」という日産DNAのもと、高い技術力と品質の高いサービスを提供し続けています
■ この仕事の面白み、魅力 ・電子要素技術に関する専門性を軸にシステムから車両階層までの幅広い信頼性に関する技術を身に着けられます ・社外エンジニアとの技術交流も多く、社外講演や特許出願の機会も得られます ・自身の技術力で具現化したハードウェアを搭載した最終商品にも直接触れることができます ・海外における日産の開発拠点での業務経験を得られます
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 ・日常会話レベルの英語力（TOEIC600点目安）
さらに、以下いずれかの経験を活かして活躍できます ・電子機器の回路設計の経験 ・電子基板の実装や設計/プロセス設計および、評価の経験 ・半導体デバイス/プロセスの設計、評価の経験 ・電子部品の品質保証の経験
■ 歓迎スキル/経験 ・ビジネスレベルの英語力（TOEIC730点目安）
さらに以下、いずれかの経験 ・自動車業界での就業経験 ・海外での業務経験 ・車両電子電装システムの開発経験 ・電気/電子回路の開発経験 ・必須スキルに関する、開発リーダーの経験
■ 求める人物像 ・何事からも学ぶ姿勢や意欲があり、初めてのことでも臆せず挑戦できる方 ・困難な課題にもあきらめることなく、取り組みを継続できる方 ・異なる文化や意見を受け入れながら、積極的にコミュニケーションを図れる方 ・相手の理解度を計り、共通認識になるまで論議を進めることができる方
勤務地・給与・その他情報
開発環境・現場
このPJ・案件で使われている技術
| コミュニケーションツール |
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得られる経験・キャリアパス
■ キャリアパス ・電子信頼性開発領域のエキスパート職長 ・電子電装アーキテクチャの開発マネージャー
事業内容の詳細
日産自動車株式会社は、1933（昭和8）年12月26日の設立以来、『リーフ』や『ノート』などの開発・販売をする自動車事業を展開しています。 「他がやらぬことをやる」という日産DNAのもと、先進的な技術を活用した自動車を提供していることが特徴です。また、技術力の高さだけではなく、品質の高さも当社の強み。 幅広い層のユーザーから高い信頼を得ており、販売台数は388万台にのぼります。（2021年度実績） 今後は「人々の生活を豊かに。イノベーションをドライブし続ける」というコーポレートパーパスのもと、モビリティとその先の未来を切り拓くこと、そしてコーポレートパーパスを実現することを目指しています。