• フリー株式会社の求人画像2
  • フリー株式会社の求人画像1
  • フリー株式会社の求人画像3

この求人の募集は終了しました

マッチ率

フリー株式会社

<freee人事労務プロダクトマネージャー>知見を活かしたドメインエキスパートとして人事労務領域の次世代リーダーを募集/開発戦略の決定に関わるポジションです

2024/3/19 更新

  • プロジェクトマネージャー
  • 500-1200万円
  • 東京都 (大崎駅)
    • 自社サービスあり
    • 服装自由
    • オンライン選考可
    • 新技術に積極的
    • 上場企業
    • 裁量労働制あり

    2024/3/19 更新

    事業概要

    ■ 会計や人事労務関連業務を効率化するためのクラウドサービス『freee会計』『freee人事労務』の開発、運営

    ■ グッドデザイン賞や総務省後援の「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード」のベンチャー大賞をはじめ、名だたる賞を受賞

    仕事内容

    ■概要 人事労務の知見を活かしたドメインエキスパートかつ、新たな機能やプロダクト開発のコアメンバーとして、強い熱意をもってプロダクト開発にトライしていく人事労務領域の次世代リーダーを募集しています。

    freeeは、統合型の経営プラットフォームを開発・提供することで、スモールビジネスを担うあらゆる方々が創造的な活動にフォーカスできる環境の実現を目指しています。

    このビジョンを実現すべく、これまでに会計・人事労務・会社設立・税務申告などのドメインにおいて、多くのスモールビジネスに活用されるプロダクトを生み出してきました。そして今後も引き続き各プロダクトの改善と新たなイノベーション創出を、それぞれ積み重ねていく必要があります。

    ■ 詳細 <業務内容詳細> ・実務・法令の理解が求められる新機能・機能改善の企画およびレビュー ・法改正や他社サービスの動向把握、および社内外への共有 ・freeeを利用いただいている企業・担当者への課題ヒアリング ・プロダクトに対する顧客フィードバックの整理・可視化

    ※会社の事業状況や本人の適性に応じて担当する業務内容を変更する場合があります

    ■ この仕事の面白み、魅力 『freee人事労務』のプロダクトマネージャーは、プロダクト開発の方向性を定め、製品改善・イノベーション創出を推進する役割を担います。人事労務業務に対する理解をベースに、プロダクトが進むべき方向を定義し、開発戦略の決定に関わるポジションです(開発やデザインに関わった経験は問いません)。

    求められるスキル・人物像

    ■ 必須スキル/経験 以下いずれかのご経験 <労務実務経験> ・労務担当者として、勤怠管理、給与計算等の業務全般の知識・経験 ・人事労務部門におけるチームリーダー・マネジメント経験

    <労務システム導入コンサルティング経験> ・労務ソフトのベンダーなどで、複数の企業に対して労務ソフトの導入を行った経験 ・導入にあたり、運用設計やシステム設定の提案や実行を行った経験

    ■ 歓迎スキル/経験 ・SaaSまたはIT業界の仕組みについての理解および業務経験 ・定性(ユーザーリサーチなど)、定量(SQLなどを用いた数値データ分析など)での分析スキル、経験 ・事業会社において、労務管理プロダクトの選定/新規導入に従事した経験 ・社労士事務所・給与計算代行会社などにおける勤務経験

    ■ 求める人物像 ・freeeのミッション・ビジョンへの共感できる方(参照:https://jobs.freee.co.jp/about-us/mission-vision/) ・会計・人事労務などのバックオフィス領域や、スモールビジネスへ興味関心がある方 ・知的好奇心と成長意欲・チャレンジ精神がある方 ・Webアプリケーションやモバイルアプリケーションに対する強い関心がある方

    勤務地・給与・その他情報

    給与・勤務地・その他情報 給与・勤務地・その他情報

    想定年収、待遇・福利厚生、選考プロセス
    などを確認するには会員登録が必要です

    Googleで会員登録 メールアドレスで会員登録

    利用規約 および レバテックID利用規約 個人情報の取り扱い をご確認のうえ、同意いただける場合は上記ボタンをクリックしてください。

    事業内容の詳細

    フリー株式会社では、法人・個人事業主に向けて、会計や人事労務といった事務管理を効率化するためのクラウドサービス、『freee会計』や『freee人事労務』などを開発、運営しています。 クラウド給与計算は市場の40%のシェアを占めています(2016/3MM総研調べ)。