【Web Mapサービスを作るバックエンドエンジニアを募集！】_災害情報専門会社/自社プロダクト

2024/9/9 更新

サーバーサイドエンジニア

東京都（五反田駅）

600-1000万円

ReactVue.js

自社サービスありリモートワーク可フルリモート可服装自由オンライン選考可新技術に積極的女性エンジニアが活躍中裁量労働制あり

事業概要

■ 24時間365日災害や危機対応をサポートするため、情報配信サービスや危機管理サービスを提供

■ あらゆる災害・危機情報を配信するサービス『レスキューWeb MAP』は、株式会社大林組やキユーピー株式会社など大手企業が導入しており、情報配信数は年間60万件以上（2023年4月時点）

株式会社レスキューナウについて

仕事内容

■業務内容レスキューナウは、日本で唯一の危機管理情報を取り扱う防災Techのスタートアップです。私たちは、災害情報や交通情報、気象情報など、人々の生活や移動、企業や自治体の活動にさまざまな形で影響をおよぼす「リアルタイムコンテンツ」を取り扱う情報配信サービスを展開し、より安全で安心な社会を目指してリスク情報の普及と活用に取り組んでいます。 2023年5月現在500社以上の企業や自治体に導入いただくまでに成長したサービスの価値をさらに拡大させるために、開発組織の改革に着手し、複数プロダクトの開発を加速中です。

今回は、新規プロダクトであるMapサービスのバックエンドエンジニアを募集します。他チームで収集した災害情報をMapで可視化するシステムの開発になります。

【主な業務内容】 - 画面の機能追加・修正 - APIの機能追加・修正

■仕事の魅⼒/候補者へ期待するポジション - 始まったばかりのサービスなので、初期の頃から実装に関われる魅力があります - web地図やデータの可視化が好きな方や興味がある方には仕事を楽しめるかもしれません

■開発⾔語、社内開発ツール等【OS】macOS 【言語/フレームワーク/DB】GCP、Go(Vue.js, TypeScript) 【コミュニケーションツール】Slack 【バージョン管理】GitHub

求められるスキル・人物像

■ 必須スキル - クラウドサービスを使ってのシステム開発経験 - Vue.js, React.jsなどでのWebフロントの実装経験

※目安として、上記3〜5年以上経験されている方

■ 歓迎スキル - 複数言語での開発経験 - Dockerコンテナでの開発・構築経験

■ 求める人物像 - チーム内で議論をして開発を進められる方 - ビジネスの展望を理解して、最適な技術選定を提案できる方 - 技術に対して前向きに楽しめる方

勤務地・給与・その他情報

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勤務地
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雇用形態
休日・休暇

開発環境・現場

■ 配属部署：事業開発部　Incident Mapチーム ■ チーム編成・平均3～6名の少人数チームを編成しています ■ 社風・さまざまな意見や考え方を取り入れることを大切にしています・自由に議論や検討できる雰囲気をつくるため、オープンなコミュニケーションを重視しています・要望を実現するために必要だと思われる手法や最新技術は積極的に導入しています・スピード感を持ってPDCAを回しており、行動力のあるメンバーが集まっています・創造性と革新性を意識しながら、失敗を恐れずチャレンジし続けています・雇用形態に関係なく気軽なディスカッションをする雰囲気があります・自分の強みを他者に教え、弱い箇所を教えてもらうように、互いに教え合う文化があります＜評価制度＞・半期ごとの目標設定と振り返りによる評価をおこなっています・期の途中で目標設定と実態にズレが発生した場合は、定期的な面談等を通じて目標設定の修正を行っています

このPJ・案件で使われている技術

フレームワーク・ライブラリ: ReactVue.js
ミドルウェア・ツール: Docker
サーバー・OS: macOS
プロジェクト管理: GitHub
コミュニケーションツール: Slack
支給PC: Mac

得られる経験・キャリアパス

決まったキャリアパスはありません。ご自身のやりたい事や意見をチーム内で提案し、実行に移しやすい環境です。

事業内容の詳細

株式会社レスキューナウは、情報配信サービスや危機管理サービスを提供し、24時間365日災害や危機対応をサポートしています。災害時、企業の担当者に代わって自動で安否確認メールを配信する『安否確認サービス』や、災害対応に必要な情報をまとめて地図にして発信する『レスキューWeb MAP』といった、危機に対する迅速な救援と復旧に特化してサービスを展開していることが特徴です。中でも、『レスキューWeb MAP』は、株式会社大林組や、日本テレビ放送網株式会社などの大手企業を含む企業に導入されており、多くの働く人に寄り添えることが強み。今後は、社内の開発体制を拡大し、よりユーザーのニーズに合わせたサービスを提供できるように注力していく方針です。