【フロントエンドエンジニア募集】/新規プロダクト立ち上げのため技術選定からできます！（Vue.jsまたはReact）

2024/9/9 更新

フロントエンドエンジニア

東京都

600-700万円

ReactVue.js

自社サービスありリモートワーク可フルリモート可服装自由オンライン選考可新技術に積極的裁量労働制あり

事業概要

■ 24時間365日災害や危機対応をサポートするため、情報配信サービスや危機管理サービスを提供

■ あらゆる災害・危機情報を配信するサービス『レスキューWeb MAP』は、株式会社大林組やキユーピー株式会社など大手企業が導入しており、情報配信数は年間60万件以上です（2023年4月時点）

株式会社レスキューナウは、世界中の危機管理情報の収集や分析、加工を行っている日本でトップクラスの危機管理情報専門会社です。

主力のコンテンツ事業では、災害情報や交通情報、気象情報など、多種多様なコンテンツをリアルタイムで配信。気象情報以外は、当社が運営する24時間365日稼働の「危機管理情報センター」において収集されたオリジナルコンテンツを提供しているのが他コンテンツサービスと比較した際の強みです。また、危機管理サービス事業では、災害対応に必要な情報が集約したサービス『レスキューWeb MAP』をはじめ、自社プロダクトを複数展開しています。

当社の独自性の高いサービスは、これまでに株式会社大林組を筆頭に大手企業や団体など500社以上に導入されており、ユーザー数は述べ3,000万人以上となりました（2023年4月時点）

株式会社レスキューナウについて

仕事内容

【当社危機管理サービスシステムの開発・運用】

危機管理サービス事業での複数サービスを展開する当社のエンジニアとして、既存環境の危機管理情報システムの開発・運用をお任せします。自社プロダクトの運用に携われるということはもちろん、将来はクラウド(AWSまたはGCP）を用いたプロダクト開発を経験できるスキルコンバートも可能です。技術調査・設計・実装というものづくり領域をはじめ、チームメンバーと協力しながら、ご自身のスキルを高めつつ自社プロダクトの開発に携わることができます。リリース後は開発・運用効率向上の観点からプロダクトの改善や更なる技術選定もお任せします。

【主な業務内容】 - Vue.jsまたはReactを用いたWebアプリケーションの設計、開発、テスト - システムの設計 - コードレビューとチーム開発のサポート - パフォーマンス改善やリファクタリングの提案・実施

求められるスキル・人物像

■必須スキル/経験 - Vue.jsまたはReactを用いた開発経験2年以上 - HTML, CSS, JavaScriptに関する基本知識 - JavaScript, HTML, CSSに精通していること - チーム開発経験

■歓迎スキル/経験 - Vue.jsまたはReactのライブラリ作成経験 - Node.js, Expressフレームワークの経験 - AWSやGCPなどのクラウド環境の経験 - API設計の経験 - GraphQLの経験

■求める人物像 - チーム内で議論をして開発を進められる方 - ビジネスの展望を理解して、最適な技術選定を提案できる方 - 小さな事に対して気軽に議論ができる方

勤務地・給与・その他情報

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勤務地
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想定年収
雇用形態
休日・休暇

開発環境・現場

■ 配属部署：システム部 ■ 現場・社員の雰囲気・現在リモートワークで働いていますが、SlackやMicrosoft Teamsなどで積極的にコミュニケーションをとっています・体制を強化し、モダンな開発組織を作っていくフェーズです・危機管理情報の創造と実績を通じて日本の「防災」を変えていきたい想いを持ったメンバーが活躍しています

このPJ・案件で使われている技術

フレームワーク・ライブラリ: ReactVue.js
支給PC: Mac

得られる経験・キャリアパス

決まったキャリアパスはありません。半年に一度、上長と目標を決め、それに対する成果をもとに昇給・賞与額が決定します。自ら提案すれば挑戦できる環境のため、キャリアパスについては都度ご相談いただきます。

事業内容の詳細

株式会社レスキューナウは、情報配信サービスや危機管理サービスを提供し、24時間365日災害や危機対応をサポートしています。災害時、企業の担当者に代わって自動で安否確認メールを配信する『安否確認サービス』や、災害対応に必要な情報をまとめて地図にして発信する『レスキューWeb MAP』など、危機に対する迅速な救援と復旧に特化してサービスを展開していることが特徴です。中でも、『レスキューWeb MAP』は、株式会社大林組や、日本テレビ放送網株式会社などの大手企業を含む企業に導入されており、多くの働く人に寄り添えることが強み。今後は、社内の開発体制を拡大し、よりユーザーのニーズに合わせたサービスを提供できるように注力していく方針です。