事業概要
■ 親会社のバンクウェアグローバル株式会社が開発したFinTechソリューションを用いた受託開発
■ 韓国をはじめとする海外の100社以上の金融機関や企業がバンクウェアグローバルのFinTechソリューションを導入(2022年10月現在)
仕事内容
■ 概要 ・韓国の親会社のバンクウェアグローバル株式会社が開発したFinTechソリューションを用いた、ネット銀行やクレジットカード会社の基幹システムの構築/保守の業務をお任せします ・JavaやJavaScriptでの開発実務経験を活かせます ・常駐先でプロジェクトに参画します
■ 詳細 <業務例> ・パッケージソフトウエアのUIの作成/追加 ・業務アプリケーションの開発/カスタマイズ ・センターカットやバッチプログラムの開発/修正
<プロジェクト例> 金融システムプロジェクト ・新規リリースシステムの運用保守 ・障害対応 ・分析 ・解決 ・新規システムの開発テスト
クレジットカードシステムプロジェクト ・基本設計~テスト ・ドキュメントの作成、請求処理システムの開発
<開発体制> ・バンクウェアグローバル株式会社(韓国)のメンバーもあわせて、約40~50名規模で開発を進めています ・プロジェクト内では、平均的に8名程度のチームを組んで作業を行います ・基本的にはアジャイル開発を採用しています
<コミュニケーション方法> ・LINE、Zoom、Google Meet、Slackなどを用いてコミュニケーションを取っています ・韓国の親会社のメンバーと会話するときは翻訳してくれるメンバーがいるため、韓国語が話せなくても問題ありません
<入社後の流れ> ・プロジェクトに入る前に、1カ月程度の研修期間があります ・研修期間中に、開発で使うツールや、ベースになるFrameworkの製品、アプリケーションについて学びます ・研修期間が明けたら、プロジェクトに参画します ・プロジェクトでは、先輩メンバーからOJT形式で業務を学びます
※プログラミング経験がない場合は、入社後3カ月間のJava研修を用意しています
■ この仕事の面白み、魅力 ・当社は、日本の金融システムに変革をもたらすパイオニアとして社会に貢献し、成長していくことを目指しているため、業務を通してやりがいが感じられます ・当社は2022年8月から日本での事業拡大に向けメンバー増員中のため、コアメンバーとして活躍できる環境です ・スタートアップ企業として、新たな金融ソフトウェア開発に携われます ・本社の韓国のメンバーともコミュニケーションを取るため、IT先進国である韓国の高い技術力を学べる環境です
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 ・Javaを用いた開発経験
※プログラミング経験がない場合は、入社後3カ月間のJava研修を用意しています
■ 歓迎スキル/経験 ・Spring Frameworkの使用経験 ・RDBMS(Oracle、MySQLなど)の使用経験 ・SVN/Gitなどのバージョン管理システムの使用経験 ・HTML、CSS、JavaScriptなどを用いた画面(UI)開発ツールの使用経験 ・Redmine、Backlog、JIRAなどの課題管理システムの使用経験 ・Linux環境でShellスクリプトを作成した経験 ・CI/CDパイプラインの経験(例:Jenkins)
※プログラミング経験がない場合は、入社後3カ月間のJava研修を用意しています
■ 求める人物像 ・金融業界のシステム/サービスに興味がある方 ・グローバルな環境で働きたい方 ・会社を大きくすることに面白みを感じる方 ・自分で新しいソフトウェアやサービスの開発をすることに興味があり、チャレンジしたい方
勤務地・給与・その他情報
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開発環境・現場
このPJ・案件で使われている技術
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フレームワーク・ライブラリ |
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データベース |
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ミドルウェア・ツール |
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サーバー・OS |
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プロジェクト管理 |
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コミュニケーションツール |
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事業内容の詳細
バンクウェアジャパン株式会社は、親会社のバンクウェアグローバル株式会社が手掛ける銀行、クレジットカード業界向けのFinTechソリューションを用いた受託開発をしています。 FinTechソリューションを支えるコアバンキングプラットフォームは、はじめからクラウドとオープンソース技術で設計。優れたパフォーマンスと拡張性、メンテナンス性を備えていることが強みです。 また、2010年代半ばからアジアのリーディングバンクや、金融機関のコアシステムをクラウドで構築・運用を担当。高い技術力を認められ、韓国や海外の100社以上の金融機関や企業がバンクウェアグローバル株式会社のFinTechソリューションを導入しています。 今後は、日本の金融業界に特化したFinTechソリューションの提供を予定しています。そのために、日本のオフィスの開発メンバーを増やし、ゆくゆくは日本の金融システムの変革を目指します。