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社内システムの開発・保守を担当/ワークライフバランスを考えた働き方ができます
2024/8/22 更新
システムエンジニア、プログラマ
愛知県
380-550万円
自社サービスありリモートワーク可残業月20時間未満女性エンジニアが活躍中
事業概要
■ 法律関連の書籍から出版物、リーガルテックソフトウェアまで幅広く展開しています
■ 取引先は公庁や企業全般、各種団体、弁護士、公認会計士などで、売上高は97億円(2022年3月期)ほどです
仕事内容
■ 概要 ・C#やCOBOL、VB/VBA、Javaを用いた社内システムの開発および保守を担当いただきます ・必要な業務知識を習得した後は、上流工程を担当してプロジェクトを引っ張っていく役割を期待しています
■ 詳細 <具体的な業務内容> ・社内システムの開発および保守 ・社内システムの管理
<携わるプロダクト・技術> ・社内システム全般に携わります ・主要言語はC#やCOBOL、VB/VBA、Javaです
<開発体制> ・1プロジェクトあたり、2~3名で進めていきます ・一人情シス状態にはなりません ・タスク管理ツールはRedmine、コミュニケーションツールはTeamsを使用しています ・社内システムの開発を担当するため、納期の調整ができる案件も多いです ・月に1回、課のミーティングを行っています
■ この仕事の面白み、魅力 ・出版物の企画から製本までの各工程が体系的に理解できます ・法令情報を扱うシステムがあるので、法令を読み解く上での基本的な知識が身につきます ・利用者が身近なため、感謝の声をダイレクトに感じられます ・チームワークを活かしてプロジェクトを進められます
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 ・プログラムの開発経験
■ 歓迎スキル/経験 以下の開発をチーム単位で携わった経験。 ・C#(Visual Studio)を使ったデスクトップおよびWebアプリケーション(ASP.NET)の開発経験 ・Javaを使ったWebアプリケーション(サーブレット、JSP)の開発経験 ・Microsoft SQL Serverを用いた開発経験
■ 求める人物像 ・メンバーと協力して、課題に取り組むことができる方 ・筋道立ててものごとを考えられる方 ・課題に対して粘り強く取り組むことができる方 ・コミュニケーション能力がある方 ・ワークライフバランスを考えた働き方をしたい方
勤務地・給与・その他情報
- 勤務地
- アクセス
- 勤務時間
- 想定年収
- 雇用形態
- 休日・休暇
開発環境・現場
■ 配属:社内システムの開発チーム ・2023年8月時点で27名のメンバー(所属長1名、インフラ担当5名、運用担当4名、開発担当17名)が在籍しています ■ 現場・社員の雰囲気 ・社員同士「さん」づけで呼び合っており、フラットなコミュニケーションを取りやすい雰囲気です ・年功序列ではなく、新たなチャレンジを実現するために積極的に行動し、成果を挙げた人が認められる制度を導入しています ・多様な属性/働き方の社員が活躍できる会社を目指しており、短時間勤務者や再雇用者でも前向きに働けるように、社員の個性に根ざした活躍や能力開発の機会を創出する体制を構築しています ・リモートワークを導入していたり、納期を調整できる案件もあるため、ワークライフバランスを考えた働き方ができます ■ 開発環境 <その他使用技術> ・IIS Tomcat
このPJ・案件で使われている技術
- プログラミング言語
- JavaC#C#.NETVB
- フレームワーク・ライブラリ
- Struts
- データベース
- SQL Server
- プロジェクト管理
- RedmineGitBacklog
- コミュニケーションツール
- TeamsZoom
- 支給PC
- Windows
得られる経験・キャリアパス
■ 評価について ・最終的な成果だけではなく、「どんなプロセスを踏もうとしたか」や「どのような行動を取ったか」も評価の対象です
事業内容の詳細
新日本法規出版株式会社は、法律関連の書籍から出版物、リーガルテックソフトウェアまで幅広く展開しています。法律図書の業界内におけるリーディングカンパニーとして、さまざまな業界の役に立っています。取引先は公庁や企業全般、各種団体、弁護士、公認会計士などで、売上高は97億円(2022年3月期)。近年は、士業事務所のワークフロー効率化ツールの経営支援ソフトウェア、あらゆる事業者の契約管理および規程管理業務を合理化するリーガルテックソフトウェアなど、テック商品の開発・販売にも注力しています。 オンラインによる情報提供事業では、この分野のリーダー企業である米国トムソン・ロイターとともに、ウエストロー・ジャパン株式会社を設立し、国内の有力法律出版社からのコンテンツ提供をもとに、新しいコンセプトの日本法総合オンラインサービス“Westlaw Japan”を提供しています。 今後は、リーガルテックに注力していき、2030年までにデジタルの割合を3割から5割まで増やしていく方針です。
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