東京海上日動システムズ株式会社のエンジニア求人・転職・採用 | 東京海上グループ向け基幹業務システムの各種プロジェクトにおけるインフラの設計・構築・運用をお任せ/最先端技術スキルを身につけられる環境

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東京海上グループ向け基幹業務システムの各種プロジェクトにおけるインフラの設計・構築・運用をお任せ/最先端技術スキルを身につけられる環境

2024/6/25 更新

インフラエンジニア

東京都(京王多摩センター駅)

480-1100万円

AWSLinuxUnix

リモートワーク可服装自由オンライン選考可新技術に積極的

事業概要

■ 東京海上日動火災保険を中心とする東京海上グループのIT戦略を支えています

■ 最先端のデジタル技術を活用し、独自の価値を提供できていることが強みです

仕事内容

■ 概要 ・東京海上日動火災保険(株)及び東京海上グループ向け基幹業務システムの各種プロジェクトにおけるインフラの設計・構築・運用を行っていただきます

■ この仕事の面白み、魅力 業務システムが稼働するサーバを、パブリッククラウドやオンプレミスの仮想サーバ上に構築し、運用機能やセキュリティ機能等を実装・運用する業務が中心ですが、東京海上グループ社員が利用するPCやネットワークの構築・運用も業務範囲に入っているため、幅広い分野での活躍機会があります。

求められるスキル・人物像

■ 必須スキル/経験 下記いずれか1つ以上のご経験をされている方 ①オープン系技術(クラウド、OSSなど)を活用したインフラ構築経験者 参考資格:AWS認定資格、LPICなど ②エンタープライズシステムのインフラアーキテクチャー構築経験者 参考資格:情報処理技術者試験(システムアーキテクト) ③ネットワーク設計、構築の経験者 参考資格:情報処理技術者試験(ネットワークスペシャリスト)CISCO CCNA ④情報セキュリティの経験者 参考資格:情報処理技術者試験(情報セキュリティスペシャリスト) ➄データベース管理経験者 参考資格:情報処理技術者試験(データベース スペシャリスト)、 ORACLE MASTER (Silver以上) ⑥オープン系アプリケーション向け開発基盤の構築経験者 バージョン管理ツール、CIツール、テスト自動化ツール、コラボレーションツールなど、アプリケーション開発者

■ 求める人物像 ・主体的に行動できる方 ・ビジネスサイドとのコミュニケーションを大切にできる方 ・ビジネス上の課題に気づき、解決するためのプロセスを自分で描けて実行に移せる方 ・成長し続けたい気持ちがあるような方

勤務地・給与・その他情報

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休日・休暇

開発環境・現場

どんなポジションでも若いうちからチャレンジが出来るというのが特徴です。 また、働きやすい環境も意識しており、下記のような制度があります。 ①服装自由  ジーパン、Tシャツ、スニーカー等もOKです。 ②健康相談室有り※多摩本社のみ  看護師が常駐してます ③マッサージルーム有り※多摩本社のみ  マッサージの国家資格を持った方おり、  予約制で30分500円 業務時間中に利用出来ます。 ④社内喫茶コーナー有り※多摩本社のみ  本格的なコーヒーや軽食を提供しています。 ⑤社員食堂完備※多摩本社のみ 【社内の雰囲気】 職制に関わらず人を尊重し、その人の存在を大事にしたいから 「さんづけ」で呼び合う社風があります。 皆で元気なあいさつを心がけるなど、明るい社風が特徴です。

このPJ・案件で使われている技術

クラウド
AWS
サーバー・OS
WindowsLinuxUnix

事業内容の詳細

東京海上日動システムズ株式会社は、1983年9月に東京海上システム開発として設立されました。現在は、「ITでグローバルに東京海上グループを支える~GoodCompany~」をミッションに掲げ、東京海上日動火災保険を中心とする東京海上グループのIT戦略を支える役割を担っています。

主な事業内容は、東京海上日動火災保険、東京海上日動あんしん生命保険など、東京海上グループの各企業で使用されている情報システムやアプリケーションの企画・提案や設計、開発、保守・運用です。インフラ領域ではAWSを中心としたクラウド環境に対応しているほか、メインフレームの仮想化も進行しています。

当社の強みはこれまでアナログで行っていた保険の査定から支払いまでの手続きをデジタル化し、支払いまでの時間を短くしたことで、独自の価値を提供している点です。 さらに、東京海上グループのIT部門と同じ位置付けで、グループ全体のIT戦略を考え、DXの推進や業務プロセスの変革をITでリードできるのは、当社ならではの魅力といえるでしょう。

今後は、東京海上グループ全体でのITニーズの高まりを受け、最先端のデジタル技術を活用したDXの推進を進めます。そのためにも、社員数を増やし、企業規模を大きくしていく予定です。

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