事業概要
■ 表面加工やフォトリソグラフィ等の要素技術を追求し、部材提供にとどまらないトータルソリューションを提案
■ 安定した経営が強みで、2020年度決算は、前年度比で売上成長率101.5%、経常利益成長率135.8%の成長
仕事内容
■ 概要 ・当社マーケティング部門の技術担当として、製造業の環境保全業務においてお客様が抱える課題を解決するための工場環境保全DXソリューション『e-Platch（イープラッチ）』を用いた、ソリューションの検討/提案/開発企画/顧客への技術サポートをメインにお任せします ・技術営業のマネージャー候補のポジションです
■ 詳細 ・LPWA方式ZETAを活用したDX（IoT）ソリューション事業を推進するポジションで、企画からお客様のサポートまで幅広い業務を担当いただきます
＜具体的な業務例＞ ・お客様の要望伺いや（削除：顧客先のIoT）課題の洗い出し ・工場環境保全DXソリューション『e-Platch（イープラッチ）』を使った課題解決の提案 ・センサー機器などの企画や仕様検討※ ・社内外の開発部門との協力によるソリューション開発※ ・ソリューション導入する際の立ち上げサポート ・商流、サポート体制などの構築 ・チームのマネジメント業務
※一部、代理店経由案件もあるため、代理店への技術サポートやトレーニング業務も含まれます ※ハードウェアおよびソフトウェアの開発業務は、別の社内外開発部隊が担当しますが、要求仕様の検討や策定、開発委託先の選定などはお任せします
＜ZETAとは＞ ZETAは、英国のZiFiSense社によって開発された、920MHz帯の電波をつかった無線免許が不要なLPWA（Low Power Wide Area）方式です。 中継器を使ったマルチホップを特長としたメッシュ型ネットワークで、複雑な構造を持つ工場などで、死角のないネットワークを構築できます。 現在、スマートファクトリ、スマートビルディングなどでの活用が期待されています。 詳細：https://solution.toppan.co.jp/secure/service/zeta.html
＜入社後の流れ＞ ・OJTで業務をお伝えしていきます
■ この仕事の面白み、魅力 ・凸版印刷社で普及を推進するLPWA方式ZETAを活用したDX（IoT）ソリューション事業の拡大に大きく貢献できます ・国内工場を取り巻く状況の変化（環境保全への取組みに対する厳格な要求、人手不足）に応じて、多くのお客様から引き合いをいただいているため、今まで習得した技術的な知見やノウハウを活かして、新たなビジネスの立上げにチャレンジできます
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 マネジメント経験をお持ちであり、かつ下記いずれかの経験 ・通信機器や計測機器、無線技術、センサー技術等いずれかに関する技術者としての業務経験 ※電子回路設計、組み込み開発等いずれかの職種経験を有している方であれば応募可能です ・規模の大小に関わらずIoTソリューションに関して、技術提案/導入サポートの経験
■ 求める人物像 ・DX（IoT）ビジネスに興味がある方
勤務地・給与・その他情報
開発環境・現場
得られる経験・キャリアパス
■ キャリアパス ・本人の志向性によって選択することができる環境です
＜キャリアパスに繋がる体制＞ ・メンバーのポジションやスキルに応じて活用できる、階層別研修、部門別研修、選抜型研修やグローバル研修があります ・社員がキャリアデザインに合わせて自由に選択して受講できる「トッパンビジネススクール（選択研修）」や「チャレンジスクール（通信教育）」といった教育プログラムが準備されています ・e-learningを活用した教育プログラムや、業務推進に有効な資格取得の促進など、さまざまな角度から社員のキャリアアップを支援しています
事業内容の詳細
凸版印刷株式会社会社では、エレクトロニクス事業として、表面加工やフォトリソグラフィ等の要素技術を追求し、部材提供にとどまらないトータルソリューションを提案をしているプライム市場上場企業です。 代表例としては、ディスプレイの画質を左右する「カラーフィルタ」、LSIの高性能化・小型化を可能にする「FC-BGAサブストレート」などがあります。 またほかにも、反射防止フィルム、銅タッチセンサー、有機EL用メタルマスク、調光フィルム、オンチップカラーフィルタ、半導体パッケージ製品、エッチング応用製品など、幅広い領域のソリューションを提案。創業から独自に培ってきた微細加工技術は、さまざまな分野で独創的な製品を生み出しています。 また、デジタル社会への取り組みとして、トッパンのデジタル技術やデータ利活用によって顧客の事業変革をするというコンセプト「Erhoeht-X（エルヘートクロス）」のもと、2020年に全社横断型のDX推進組織「DXデザイン事業部」を新設。さらに、2021年には経済産業省が定める「DX認定事業者」認定も取得しました。 今後は、AIやIoTなどのテクノロジーを融合させたソリューションに注力しながら、社会に貢献できる新たな製品やサービスを創り出していきます。