マッチ率

一兆円企業のインフラを支えるネットワーク・クラウドエンジニア／土日祝休　※専門職

17日前更新

ネットワークエンジニア、インフラエンジニア

東京都（銀座駅）

462-700万円

VMwareHyper-VAWSGCP

自社サービスありオンライン選考可新技術に積極的上場企業

事業概要

【設立年月】1997年9月【代表者】代表取締役社長　荒井正昭【資本金】201億3,148万円【売上高】1兆1,484億円（2023年9月期）※連結【従業員数】5,828名（2024年3月末）※連結【本社所在地】東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー20階【事業概要】 1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業 4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業

株式会社オープンハウスグループについて

仕事内容

グループ全体のインフラを支えるインフラエンジニアとして、全社拠点間ネットワークから、様々なシステム・アプリが稼働するクラウド（AWS／GCP）インフラの構築まで、幅広い領域を担当頂きます。

【業務内容】 ●社内システム環境の導入／構築／運用管理・AWS・GCP・VMware・Hyper-V ・Linuxサーバ・Windowsサーバ・各種ミドルウェア・各種アプライアンス・障害監視・パフォーマンス監視・拠点間ネットワーク・拠点内ネットワーク ●システム運用・監視の自動化、コード化 ●社内システムインフラ統合／最適化

【社内導入技術キーワード（推進しているもののみ抜粋）】 Cisco, Meraki, Zabbix, EDR, SASE AWS EC2, ECS／Fargate, Lambda, CloudFront, CloudWatch, RDS(Aurora), Cognito GCP GCE, GAE, Firebase, GCF, CloudSQL, Dialogflow, BigQuery

【仕事のポイント】・自分たちでより良いインフラ基盤を作っていけますクラウド最適化された、運用負荷を極力減らすためのマネージドサービスの活用を積極的に進めており、開発（Dev）グループと一体となってインフラ構築運用の自動化・コード化も進め、CI／CDや自動監視等SREとしての取り組みも強化して行きます。

【配属先について】オープンハウスグループの情報システム部は、グループ全体の情報システム企画・設計・開発・運用を担う部署で、グループの急成長を支えます。革新的な不動産会社を目指すオープンハウスグループにとって、その成長を支えるITシステム基盤の高度化・最適化・安定化が急務となっております。現在、内製化にも取り組んでおり、よりスピード感を持った開発ができる環境を目指しています。

配属になるインフラGは、20代後半～30代前半が中心です。正社員で11名、派遣・業務委託社員を合わせると20名弱の組織です（2024年8月時点）。

【募集の背景】会社規模の拡大及びホールディングス化に伴い、これまで以上に全社的なインフラの底上げが急務となっております。この業務を推進するため、インフラエンジニアを増員する予定です。

求められるスキル・人物像

🔳必須　下記いずれかの経験をお持ちの方・オンプレミス、クラウド問わずLinuxサーバ・Windowsサーバの設計／構築／運用経験(1年以上) ・ITILベースのシステム運用経験 ∟ネットワーク、セキュリティ領域の基礎知識。TCP/IPを理解している方を想定しています。 ★ITIL関連資格やネットワーク、セキュリティ領域の業務経験、AWS、GCPなどのインフラ構築経験をお持ちの方は優遇します！

■ 求める人物像・コミュニケーションを大切にしており、フル出社勤務に抵抗のない方・ITでビジネスを変えたいという志をお持ちの方・成長企業/若い勢いのある会社で大きな裁量を持って働きたい方・自らの手で価値を創造し、変革を起こしたい強い志をお持ちの方・日本の従来式のITの在り方やIT導入の遅れに課題感をお持ちの方

勤務地・給与・その他情報

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休日・休暇

このPJ・案件で使われている技術

ミドルウェア・ツール: VMwareHyper-V
クラウド: AWSGCP
支給PC: Windows

事業内容の詳細

不動産仲介事業を出発点として業容拡大してきたオープンハウスグループ。住宅という「モノ」づくりありきではなく、お客さま視点に立つ「販売」の精神に基づいた事業展開を行っています。具体的には、不動産売買の代理・仲介事業や新築戸建分譲事業、マンション・ディベロップメント事業、不動産投資事業、不動産金融事業を展開しています。2013年の上場以来11期連続して過去最高の売上高、利益を更新。2023年9月期には、売上高1兆円超えを到達。また、JPX日経インデックス400には2017年より5年連続で採用されています。次に見据える『不動産業界日本一』を達成するため、さらなる事業拡大を目指してます。