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【開発SE/PL候補】日本郵船・富士通G(直請けのみ)/上流工程の機会豊富/在宅◎

2024/10/9 更新

システムエンジニア

大阪府

400-550万円

JavaC#

自社サービスありリモートワーク可服装自由フレックス制度あり女性エンジニアが活躍中

事業概要

■「日本郵船」と「富士通」の合同出資企業で、グループ会社の案件も多く、安定基盤がございます。 ■海運・港湾業界のソリューションに特化したシステム開発を中心に相談から運用までをトータルサポート ■親会社である日本郵船グループからの直請け案件が中心 ■組織変革に向け次世代を担うメンバーを積極採用中

仕事内容

■親会社の日本郵船グループ各社や海運系企業にて扱うシステムの開発や運用保守をお任せします。 ■案件は全て直請けで、自社内で対応可能。エンドユーザーと直接会話ができ、顧客業務を深く理解できます。 ■既存案件の安定稼働のため保守およびシステム改善提案を通じて、海運業界や顧客について学んでいただきます。 ■並行して、新規案件獲得に向け、要件定義や提案作成などの上流工程にも携わり、案件獲得後はPLとして管理・マネジメントをお任せします。（進捗管理、品質管理、PJT状況報告、保守メンバーのタスク管理など）

求められるスキル・人物像

■必須スキル/経験

■何らかの開発経験(目安:4年以上) ■上流工程(要件定義、詳細設計など)のご経験

■歓迎スキル/経験

■開発経験を積みながら徐々に上流工程に携わり、PLとして成長したい方

■求める人物像

■組織変革に向け会社全体で取り組んでおり、変化に前向き・次世代の中核を担えるようなメンバーを求めております。

■下記に記載します当社の「8つの価値観」に共感してくださる人を求めます１．Change Bias 変化歓迎！　　私たちは変化を歓迎します。　　変化を歓迎する人には機会が与えられます。

２．変化の源泉意見・行動・スピード　　一人一人の意見が変化の源泉となり、迅速な意思決定と行動のスピードこそ　　が変化をもたらします。　　周到に考え、意見を述べ、スピーディに議論して合意を形成し、行動に移します。

思考の出発点「どうすればできるか？」　　私たちのチャレンジはいつも「どうすれば出来るか？」を考えるところから始まります。　　出来ない理由を列挙し、何もしないこと、従来のやり方を無批判に継続するこ　　とに意味はありません。

4．ロジカルリスク・テイキング　　私たちは、客観的事実に基づいて考えられ、ロジカルに判断されたリスクを積　　極的に取りこみます。　　希望的観測や根拠のない思い込み、沈黙や不作為は、失敗よりも悪い状況を　　招くことを知っています。

説明責任　　私たち一人一人に説明責任があります。　　説明責任とは、なぜそれを目標とするか、目標に向かってどう計画し、何をす　　るか、その進捗と結果についてなぜうまく行ったのか・行かなかったのか、結　　果を踏まえて次に何をいつまでにどうするのかを、お客様、パートナーさん、　　上司、部下、同僚、他の部署に説明し納得を得ることです。

6．価値の言語化　　私たちは、お客様、パートナーさん、職場の同僚や会社の他の部署に対して、　　自らの考えや行動計画がどんな価値を作り出すのか、常に言葉で具体的に　　説明します。　　言葉に出来ないものは目標でも価値でもありません。

トラブル防止はコミニュケーション　　トラブルの95%はコミニュケーションで防ぐことができます。　　私たちは上司、部下、同僚、他部署への報告・連絡・相談を怠らず、周囲の知恵　　と経験、人脈と権限を利用します。

８．デジタルプロフェッショナルとしてのTrustworthiness 　　お客様の声を聞いてイエスマンになることが価値ではありません。　　パートナーに丸投げすることはお客様に価値を提供しません。　　デジタル技術とその運用のプロフェッショナルとして、私たちは常に勉強し、お　　客様のためになることを実現することこそがYJKのTrustworthinessです。

勤務地・給与・その他情報

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このPJ・案件で使われている技術

プログラミング言語: JavaC#

得られる経験・キャリアパス

■海運に関する特殊なシステムを扱う機会が多く、当社ならではの仕事や用語を学べます。

事業内容の詳細

当社は、1981年日本郵船(NYK)を母体として創業しました。海運・港湾・物流業界の顧客に対し、ITソリューションやサービスを提供しています。 2015年には富士通が資本参加しましたが、政策面の参加であり、2023年7月現在も顧客の中心は海運・港湾・物流系です。顧客のニーズに即したハードウェアやアプリケーション等を提供しております。また昨今では重要なセキュリティ対策も実施しております。さらに、顧客の情報システム部門として対応する人材を派遣したり、データセンターを提供したり、データセンターにて顧客の機器を預かるサービス等を行っております。