ヒューマンデジタルコンサルタンツ株式会社の求人・転職・採用

ヒューマンデジタルコンサルタンツ株式会社

東証スタンダード上場グループの一員としてIT領域を一手に担う企業

会社概要

安定した経営基盤をもつ東証スタンダード上場グループのITに特化した企業

私たちヒューマンデジタルコンサルタンツ株式会社は、2007年に創業。2019年9月に株式会社ウェブスマイルから社名を変更しました。 2017年にヒューマングループに加入し、教育や人材、介護など、幅広い事業をワールドワイドに展開するグループのIT会社として、お客様へサービスを展開しています。事業の基盤が大きく、安定した会社であるのも特徴の一つ。ヒューマングループに属する会社は国内海外合わせて約30社にのぼり、従業員は約4000名に達します。

主な事業内容はデジタルマーケティングに関わる全般で、Webサイトやアプリなどの企画・制作やコンテンツ制作、システム開発、分析・保守・運用など多岐にわたります。国内の大企業、有名企業、国立大学を中心に、国内だけでなく海外の航空会社や観光局等、年間2,000件以上の様々な業界の案件に携わっています。市場分析・Web分析や戦略立案といった上流のITコンサルティングの工程から、お客様と一緒に考え、受託開発を行っています。近年加速しているDX（デジタルトランスフォーメーション）の領域でも、「取り組みたいが何から始めて良いかわからない」というクライアントに対してコンサルティングの部分から支援しています。

さらに、当社の高い開発力が評価され、CMS製品『NOREN』の技術的面で最も著しい功績を達成したパートナー社に贈られるNOREN Award 2018 テクニカルパートナー賞を受賞した実績があります。

今後はDX（デジタルトランスフォーメーション）の領域などを含めて事業を拡大させていくとともに、画像認識などのAI領域にも挑戦していきたいと考えています。

ヒューマンデジタルコンサルタンツでは、特定の分野に特化した人材を何人も育成するのではなく、全社員それぞれの得意分野を伸ばしていきたいと考えています。自分の得意分野を伸ばしていき、開発を通して成長するという強い気持ちを持った方をお待ちしています。

会社の魅力1

ヒューマンデジタルコンサルタンツの社員数は約50名。プロジェクトマネージャー、システムエンジニア、プログラマー、ディレクター、デザイナー、コーダーなど開発・制作メンバーが約7割を占める社員構成です。上流工程を行うプロジェクトマネージャーとシステムエンジニアは、プロデュース部に所属し、開発を行うプログラマーはエンジニアリング部に所属しています。

開発案件に対しては、エンジニアリング部のプログラマー数名と、上流工程に携わるプロデュース部のメンバー1～2名程度で構成されたチームごとにアサインされます。受託する案件の2～3割がグループ企業からの依頼。残りの8割は外部のクライアントからの案件で、大手企業や学校法人などと直接取り引きをしています。グループ案件による安定性を持ちつつも、大手企業の開発に携われるのも魅力の一つです。これまでの開発事例として、大手航空会社の予約サイトのシステムや金融系のシステムなどの開発、大学のHPの制作などの実績があります。

エンジニアがエンドユーザーと直接打ち合わせを行うため、技術スキルだけでなくクライアントの要望や課題を理解し、クライアントに寄り添ったコミュニケーションを取ることを重視しています。

会社の魅力2

ヒューマンデジタルコンサルタンツには「出る杭は引っこ抜く」社風があります。年齢や社歴に関係なく、経験を通じて成長できそうな場合はやりたい仕事を任せる方針。エンジニアとして得意分野のスキルを伸ばしていくことも、新しいことに挑戦して、スキルの幅を広げることもできます。会社の改善案や自分が挑戦してみたいことなどについて、全社員が発言しやすいことも特徴の一つ。当事者意識を持って働ける環境です。

評価制度には、案件のアサイン率や生産性の定量目標と数字では見えない貢献や自己成長等の定性目標をベースに上長と面談を行い、目標を決定。半年に1度、振り返りの面談を行います。昇給のチャンスは年に1回です。キャリアパスについても、本人の希望に合わせてサポートする体制を整備。技術を極めたい方やマネジメントに携わりたい方など、さまざまなキャリアを支援しています。

また、ヒューマングループでは、「自己確立のプロセス」という意味を持つ、「SELFing」をバリューとして掲げています。ヒューマングループは、このSELFingサポートを通じ、「なりたい自分」を発見し、「社会のニーズ」と「なりたい自分」をマッチングさせるプロセスを設計し、最適なアドバイスや教育を提供しています。具体的にはマンダラチャートを使用し、「3年後の自分」「人生目標」を設定し目標を明確化。上長との面談を通じて、目標を実現するために開発に取り組んでもらいます。教育体制には、OJTを導入。週に1回の1on1ミーティングを実施するなど充実したサポート体制を整えています。