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開発リーダーとして、ふるさと納税総合サイト『ふるさとチョイス』のモバイルアプリのリニューアルをおまかせ/開発業務のみならず、施策の企画や開発のディレクションなどにもチャレンジ
2023/10/6 更新
Androidエンジニア、iOSエンジニア
東京都(渋谷駅)
400-800万円
自社サービスありリモートワーク可フルリモート可服装自由オンライン選考可ベンチャー企業
事業概要
■ 日本最大級のふるさと納税総合サイト『ふるさとチョイス』の企画・運営
■ 月間2億PVを超えるメディアに成長し、取引自治体数は1,600団体で、日本全体の90%以上です(2021年12月現在)
仕事内容
■ 概要 ・『ふるさとチョイス』のアプリチーム責任者として、ユーザにとってより使いやすアプリにするためのリニューアルをおまかせします ・Android/iOSアプリ開発における、開発領域のリードを期待しています
■ 詳細 ・各施策の企画 ・モバイルアプリの企画担当者やデザイナーと密にコミュニケーションをとりながらの、アプリの開発全般のディレクション ・開発メンバーのをまとめながらの、開発要件定義から設計、実装、テスト、ストア申請 ・開発フェーズにおける進行管理や課題管理などの開発PM業務
<使用ツール> ・プロジェクト管理:Wrike、Backlog ・コミュニケーション:Slack、Notion、Zoom ・グループウェア:Googleカレンダー
■ この仕事の魅力・面白み ・実装して終わりではなく、サービスの成長のために職種を超えて何ができるかを考え、実行に移せます ・ベンチャーならではの柔軟性とスピード感ある意思決定ができる環境で、AIやビッグデータなど、最新技術の導入を積極的に進めることができます
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 ・AndroidまたはiOSアプリの開発経験 ・開発PMの経験 ・アプリ開発のチームリーダとしての、開発メンバー管理の経験
■ 歓迎スキル/経験 ・事業会社での自社サービスの開発に関わる経験 ・ストア申請の経験
■ 求める人物像 ・地域創生に関心があり、ビジョンに共感できる方 ・物事を自分ごととして捉え、主体的に取り組める方 ・ユーザやお客様、チームメンバーに対して誠実な方 ・チームで協力しながら仕事を進められる方 ・曖昧な状況下でも業務を止めることなく推進できる方 ・現在も、モバイルアプリのコーディングを継続して行える方 ・Firebaseの知見のある方
勤務地・給与・その他情報
- 勤務地
- アクセス
- 勤務時間
- 想定年収
- 雇用形態
- 休日・休暇
開発環境・現場
■ 開発環境 ・PC(windows/Mac選択可)、iPhone、ポケットwifiを支給しています ・プロジェクト管理にはWrikeやBacklogを使用しています ・コミュニケーションツールには、SlackやNotion、Zoomを使用しています ・グループウェアにはGoogleカレンダーを使用しています ・基本的にフルリモート勤務です ■ 現場・社員の雰囲気 ・アルバイトや業務委託などを含め、全体で200名超のメンバーが活躍しています ・事業会社ならではの風通しの良さで、開発メンバーも自発的な提案や提起が可能です ・デザイナーが災害プロジェクトに属していたり、サポート職がイベント企画に属していたり、「自立した持続可能な地域をつくる」ビジョン実現のため、手を上げればさまざまな業務にチャンレンジできます <教育制度> ・業務に必要な技術書の購入が可能です ・最新技術動向に触れるための社外セミナーや勉強会に積極的に参加することを推奨しています
このPJ・案件で使われている技術
- プログラミング言語
- HTMLJavaSwiftKotlinSCSS
- フレームワーク・ライブラリ
- CakePHPFuelPHP
- ミドルウェア・ツール
- Docker
- プロジェクト管理
- GitHubBacklogWrikeNotion
- コミュニケーションツール
- SlackZoom
- 支給PC
- 現場で選択可能(Windows/Mac)
得られる経験・キャリアパス
■ 得られる経験 ・アーキテクチャの最新化やマイクロサービス化を推進しており、技術者としてスキルを磨けます ・エンジニアとしての経験が豊富なCTOが経営層にいるため、エンジニアとして事業そのものに貢献していく経験ができます
事業内容の詳細
株式会社トラストバンクは、「自立した持続可能な地域をつくる」というビジョン実現のため、2012年に設立されたITベンチャー企業です。 日本最大級のふるさと納税総合サイト『ふるさとチョイス』を企画・運営しています。『ふるさとチョイス』は月間2億PVを超えるメディアに成長し、お取引している自治体数は1,600団体を超えます(2021年7月時点)。 これは日本全体の90%を超える数(※)で、当社は日本中に自治体とのネットワークをもっています。
自治体ネットワークとメディア力を活かして、ふるさと納税事業以外にも「地域通貨事業」や自治体職員の仕事の効率化を支援し、付加価値の高い住民サービスの提供に繋げる「パブリテック事業」、エネルギーの地産地消を推進する「エネルギー事業」など、多角的な事業を積極的に展開しています。
※2023年10月時点の総務省発表データより
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