株式会社AMG Solutionの求人・転職・採用

株式会社AMG Solution

電力系の案件を中心に受託開発およびSESを展開！領域を広げて事業拡大を予定

https://amg-solution.jp/

東京都

会社について

電力系、金融系などの案件を中心に、幅広いニーズに対応した受託開発を展開

株式会社AMG Solutionは、2009年7月に設立以来、独立系SIerとして受託開発およびSESを中心に事業を拡大しています。

ソフトウエア開発の各フェーズに応じて、システム開発の調査分析や要件定義から開発・運用・保守まで、幅広いニーズに対応可能。案件は電力系を中心に金融系にも携わっており、過去には新電力会社（PPS）の電力需給管理システムの開発などを手掛けた実績もあります。

近年は、社内用に開発したプロダクトを外部向けに販売しています。日報から組織の課題を分析・解決する『feels』では、メンバーからの報告をアドバイザーが管理。報告を分析し、課題を可視化します。プログラム自動生成ツール『CODEMATIC』は、設立から間もない頃、少ない人数で効率的に開発をすることを目的に、社内用のツールとして生み出したものを商品化したサービスです。自動生産されたプログラムをベースに開発を行うことで、生産性を向上できます。

IT教育事業では、SIerとして培ってきたノウハウや技術力を活かし、「“知る”から“作る”の階段を体験する」をコンセプトとしたイベントを毎年開催。小学生を対象としたプログラムの体験イベント「おやこもの作りたいけん」では、プログラムやデザインなどのもの作りを通じて、親子のコミュニケーションを生み、楽しく学べる体験を提供しています。

現在は、クライアントから依頼を受ける案件の量に対して、人材が不足している状況です。案件を受託していない領域にも分野を広げながら、事業を拡大していく方針です。

プロダクト・事業紹介

自社プロダクト開発事業

チームマネジメントプラットフォーム『feels』、プログラム自動生成ツール『CODEMATIC』を開発・提供しています。

システムエンジニアリングサービス事業

クライアント企業に対して、常駐型の技術支援サービスや、社内での案件の受託開発を提供しています。

IT教育事業

小学生を対象として、プログラムに対する興味や関心を深めるイベントを開催しています。

会社の魅力

AMG Solutionの社員数は23名で、そのうち22名がエンジニアです。部署はITエンジニアリング事業部とビジネスエンジニアリング事業部の2つに分かれています。

ITエンジニアリング事業部では、受託開発に加え、採用・広報などの業務も担当。案件は自社内での開発と常駐型があり、常駐が6割程度を占めています。ビジネスエンジニアリング事業部には、4～5名が在籍。開発業務だけを行い、ほかの業務には一切携わっていません。自社サービスの開発には、特に専任の部署を設けず、有志で行っています。今回入社される方には、まずはSESとして他社で経験を積んでもらってから、他社で培った技術力を自社のプロダクト開発に活かしていただきたいと考えています。クライアントとのやりとりが発生するため、採用においてもコミュニケーション能力を重視しています。

プロジェクトの期間は3ヶ月のものから、運用保守まで含めて3年と多岐にわたります。人数も、2～3名のプロジェクトもあれば、10名以上になるものまでさまざま。当社から1人で参画することもありますが、基本的には2～3名での参画が多くなっています。年に2回の評価のタイミングに面談を実施。業務内容や担当案件についてヒアリングを実施しています。また、技術力のアピールや組織風土の紹介を目的として、社員でブログを運営していることも特徴です。

当社の社風として、経営層との距離が近いので、社員の声が届きやすい環境があります。実務経験は少ないものの『feels』の開発に携わりたいというメンバーの意見を聞き、実際に開発を担当させるなど、社員の意見を叶え、チャレンジをサポートする体制があります。

AMG Solutionは、ミッションとして「私たちは、仲間を笑顔にするという信念を持っています。そして、私たちが『つくる』ことに意味があると信じています」、ビジョンとして「私たちは、常に変化することで時代に選ばれる企業を目指します」を掲げています。これらの理念に共感できているかも、採用においてのポイントの一つになります。変化の激しい時代に対応できるよう、自らを変えることを恐れず、現状に固執することなく、自社も変化していく方針です。変化を一つひとつ積み重ねることで、時代に選ばれる企業であり続けていきます。

教育では、「利益を生み出す人材を育成する」という前提で、任せる業務や教育プランを計画。自ら行動できる積極性はもちろんのこと、会社としても成長できる環境を提供しています。その一環として、ビジネスツール購入補助制度があります。業務で使用するビジネスツールに関して、個人が使いたいものを自由に選択可能。年5万円までの費用を会社から支給しています。また、書籍購入リクエスト制度では、業務の生産性向上や個人のスキルアップを目的とした書籍購入を全額負担。資格取得のための書籍も対象となります。図書貸出制度も導入しており、本社の本棚には社員の能力向上を図れる本が揃っています。

研修面では、未経験者、経験者別に研修制度を設けているほか、マナー研修や理念、ビジョン、行動指針に関する研修も実施。資格取得報奨金制度では、資格試験合格時には受験料が全額補助されるほか、資格の難易度に応じて報奨金が支給されます。また、提携企業による外部研修も受講可能。ビジネススキルからマネジメントスキルまで300種類以上から、自分に合った研修を受講できます。