株式会社プライムクロスの求人・転職・採用

株式会社プライムクロス

＜野村不動産×セプテーニ＞住まいと暮らし特化のデジタルマーケティングカンパニー

会社概要

株式会社プライムクロスは、総合デベロッパーの野村不動産とネットマーケティング会社であるセプテーニ・ホールディングスの共同出資によって生まれた、住まいと暮らしのフィールドに特化したデジタルマーケティングカンパニーです。「不動産領域のWebプロモーションに革新を起こしたい」「住まいと生活者の最高の出会いを創出したい」という両社の強い想いから、2006年に誕生しました。

新築分譲マンションを中心に時代とともに移り変わる「人々の住まいと暮らし」に寄り添い、以下の4事業でクライアントの課題を解決するためのデジタル施策を提供しています。・デジタル広告事業・クリエイティブ事業・クラウドサービス事業・DX事業

広告会社の中でもマーケティングセクションやクリエイティブなどの専門部隊を自社で持つ企業は多くありません。プライムクロスでは、課題発見から施策実行、改善まで、プロモーション全体を一気通貫で提供しています。不動産をはじめとした住まいと暮らしのフィールドのプロモーションは潜入障壁が高く、1億円以上の物件購入プロモーションを担うこともあり、難易度も高い領域です。業界に特化した高い専門性とワンストップを武器に、クライアントとともにプロモーション全体に深く入り込めることが大きなやりがいです。

会社の魅力

平均年齢は31歳。若手が活躍している会社です。（※）入社後すぐに裁量の大きな案件を任されることも度々あり、若手の意見を積極的に採用しています。役員も「さん」付けで呼び合う文化があり、風通しのよい風土が特徴です。

また、フレックスタイム制度の導入やリモートワークに関するルールを整備し、社員それぞれが適した働き方を選択できるような施策も積極的に行っています。働きすぎない・休みやすい雰囲気づくりにも力を入れており、残業時間は月平均23時間ほど（※）、有休取得推奨デーを設定することで、有休消化率は73%（※）と高い水準を保っています。

加えて外部からの公的な認定取得に積極的に取り組んでおり、健康経営優良法人（2022年より3年連続で取得｟※｠）、えるぼし、プラチナくるみんを取得しています。育児休業取得については、性別問わず野村不動産グループ全体として推進しています。

※2024年7月時点

会社の展望

プライムクロスの存在意義は“デザインとテクノロジーの掛け算で「すまい」と「みらい」の可能性を広げる”こと。設立から実績を積んで磨いてきたマーケティングとデザイン、DXの要であるテクノロジーを柔軟に掛け合わせ、クライアント企業のビジネス課題をサポートしていくとともに、全てのステークホルダーの「くらし」と「みらい」の新しい可能性に貢献したいと考えています。

不動産・住宅ビジネスに携わる人から、住む人、その周りに広がる暮らしや営みまで、いま生きている人にとってだけではなく、ずっと先まで持続可能な社会を目指してプライムクロスは、クライアントの事業に寄り添ったサポートを提供しています。

こうした当社の方針や理念に共感し、会社とともに成長していきたいという意欲のある方は、ぜひ応募ください。

事業内容

デジタル広告事業

国内の不動産領域ではトップクラスの取扱高を誇っています。セプテーニグループのノウハウとアセットを最大限活用しながら、「来店」「来場」や「契約」といったオフラインコンバージョンを見据え、クライアントのビジネスゴールに直結する最適な提案と広告効果を最大化する運用・実行体制が強みです。

クリエイティブ事業

Webサイトを中心に、VR/ARやデジタルツールなどを活用したコミュニケーション設計を提供しています。「ユーザーエクスペリエンスを構成する6つの要素」を大切にしており、深い事業理解と長年の経験を基にしたプロジェクトマネジメント力と最新のテクノロジーを用いた実績が多数あります。

クラウドサービス事業

仲介業者向けサービス『マルチユース』を提供しています。『マルチユース』は物件情報をポータルサイトへ一括入稿できるコンバーター機能、各種外部システムから物件情報やポータルサイトの反響取り込み、自社ホームページのCMS機能などを備えた、不動産のWeb集客をトータルでサポートするクラウドサービスです。首都圏を中心に、ディベロッパーや不動産仲介事業会社と約100の取引実績があります。（2024年7月時点）

DX事業

コンサルティング領域から、実装に至るプロジェクトマネジメントまでを対応しています。デジタルの活用のみならず、デジタルの活用を通して企業や事業を変革することが重要だと考え、どのような変革を成し遂げるべきか、どのような顧客体験を提供していくべきか、ブランドのあり方はどのようにあるべきか、といった変革すべきものを定義し、そのために実施すべき施策を明確にして事業を行っています。