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株式会社シナジーシステム

インフラから開発まで一気通貫でITソリューションを提供。今後はDX支援にも注力

会社概要

インフラから開発までワンストップサービスを提供し、日本企業のDX化を担う企業

株式会社シナジーシステムは2016年に創業した、インフラソリューション事業とシステム開発事業を展開する企業です。

インフラソリューション事業部では、主にネットワークやサーバー、データベースの設計・構築を行います。システム開発事業部では、オープン系のシステム開発を軸に、Web システムやWindowsアプリケーション、クライアントサーバー型のアプリケーションの開発を受託。システムの保守・運用も行います。手掛ける案件は、社内での持ち帰りの受託案件のほか、クライアントのもとに常駐して開発をするケースも。そのため、常駐先で情報システム課の社員の代行をする立場で、ベンダーコントロールなどを行うこともあります。

当社はこの2つの事業を主軸としていることから、インフラ面と開発面をワンストップで提供できるのが強み。プライム案件がほとんどで、主な取引先は大手通信会社や各種検定事業を行う企業など大手情報系から一般企業まで多岐にわたります。大学病院をはじめとする医療業界、大学や高校を中心とする教育業界からも案件を受託している点も特徴です。

また、2020年度からは、クライアントが目指すデジタルトランスフォーメーションのために、最新のテクノロジーやDX戦略を駆使して最適なビジネルモデルを提案するDXサービス事業部を設置。リモートシステム監視サービスやサーバーのクラウド移行システムなどを提供し、クライアントのデジタルトランスフォーメーションを支援しています。

会社の魅力1

株式会社シナジーシステムの従業員数は35名で、そのうち中途社員数は6割を占めています（2020年11月時点）。全ての社員がエンジニアとして活躍しており、営業専任の社員はいません。主に営業活動を行うのはマネージャークラス以上の社員ですが、全社員が「サービスを提供することで信頼を積み重ねていく」と担当する案件を次の受注につなげていく意識を持ちながら取り組んでいます。組織構成は、インフラソリューション事業部と開発事業部でおおよそ半分ずつ。新設されたDXサービス事業部は2名体制と、コアメンバーのみで構成されています。

インフラソリューション事業部では、特にWindows Active DirectoryやMicrosoft Office 365の基盤など、ビッグユーザー系の設計構築に注力。開発事業部では、オープン系の言語を使用したシステム開発が多く、主にPHPやJavaを使用した受託開発を行っています。

当社はエンジニアのキャリアパスが多彩なことも特徴の1つ。開発を希望して入社した場合でも、希望次第でインフラ系の案件に携われるほか、当然その逆も可能です。将来的なポジションにはプロジェクトマネージャーとスペシャリストを用意しています。プロジェクトマネージャーは上流工程を担当し、知識を活かして案件の見積もりまでを行えるレベルが対象。スペシャリストは開発からインフラまで総合的な知識を持ち、突出したスキルを身につけた人が対象です。

現在は、事業が好調なものの、レイヤーを問わず人員不足によって案件を断らざるを得ない場面が発生している状況です。そのため、積極的に人員を拡大していきたいと考えています。能動的に動け、好奇心や興味を持って新技術にチャレンジしたい人は特にやりがいが感じられる環境です。また、社内にはコミュニケーションスキルが高い人が多いため、自分が得意な分野は周囲の人に教えたり、不得意な部分はほかの人に協力してもらったりするというように、協調性をもって仕事を進められる人にもおすすめといえます。

会社の魅力2

株式会社シナジーシステムの企業理念は「経営は人材の上にこそ成り立つもの」。エンジニアファーストをモットーとしており、利益は可能な限り社員に還元できるよう努めています。コーポレート部門や営業部門を設置しないのも、利益還元を増やすためです。

しかし、単に社員の利益を増やすことを目的にしているわけではありません。「会社への貢献度がダイレクトに成果として現れる、努力が報われる環境」が、個人のスキルアップや質の高いサービスの提供につながると考えているからです。

評価制度では、企業理念にもとづいて「実力に伴う報酬」を得られるよう、レイヤー別に目標に対する評価シートを作成。年に一度、設定した目標に対してどの程度成果を挙げているか評価をし、内容に応じた対価を払っています。年功序列の風潮もなく、技術力が正当に評価される環境です。

当社では、会社としてどんなシステム、サービスをやるかというよりも、「どんな人が集まって、集まった人が何をやりたいのか」を重視。社員たちがやりたいことを実現できるように、営業戦略や組織マネジメントといった点から支援を行っていくのが代表の使命だと考えています。そのうえで、社員が「自分で成長していきたい」と思える組織づくりに励んでいます。