事業概要
■ 管理会計専用システム『MAP経営シミュレーション』の開発と提供
■ 会計事務所や金融機関を中心に、約1,000社への導入を実現(2023年6月現在)
仕事内容
■ 概要 ・既存システム『MAP経営シミュレーション』のWebアプリケーション化における、フロントエンドおよびバックエンドの開発をお任せします
■ 詳細 ・設計と、C#を用いたバックエンドの実装 ・設計と、JavaScriptを用いたフロントエンドの実装 ・実装後のテスト ※ベンダーと連携して業務を行っていただきます ※フロントエンドとバックエンドの開発において、ご経験のある領域からお任せします
<入社後の流れ> ・研修部のカリキュラムに沿って、自社製品についてインプットを行っていただきます ・研修終了後は配属先のシステム部にて、OJT方式で仕事を覚えていただきます ・本人のスキルを考慮しつつ、設計とプログラミング工程から業務を始めていただく予定です
<教育担当> ・技術面:40代/エンジニア/中途入社/質問すると、物腰柔らかく答えてくれる方です ・仕様面:30代/エンジニア/新卒入社/社内のシステムについて全てを把握している頼もしい方です
<チーム体制> ・人数:6名(2023年7月時点) ・会議:部門会(月1回の定例、または臨時) ・連絡ツール:Zoom、Google Meet、Teams ・開発手法:ウォーターフォール ・備考:チーム内に同じ業務を担当しているメンバーがいます
<1日の流れ> ・9:00~:朝礼(オンライン/オフライン) ・9:15~:作業開始 ・18:00~18:30:退勤 ※繁忙期は残業が発生する場合があります ※全社方針で、22時以降の残業は行わないようにしています
<リリーススパン> ・テストリリース期間:週2回 ・サービスリリース後:週1回を予定
<将来お任せする可能性のある業務> ・サービスリリース後、客先に足を運び、利用者の声のヒアリング ・ヒアリングした内容をもとに、Webアプリケーションの改善 ・営業が獲得してきた案件における、新しいシステムの提案 ・クラウドサービス提供のための環境構築や保守
■ この仕事の面白み、魅力 ・チーム全員がフルスタックというチームで、ご自身もフロントエンドからバックエンドまで一気通貫で開発できるエンジニアになれます ・設計から実装、保守までを一貫して1人のエンジニアが担当するため、お客様のニーズや利用状況を直接ヒアリングする機会があり、ユーザーの顔の見える場所でやりがいを持って働けます
求められるスキル・人物像
■ 必須スキル/経験 ・プログラム開発の実務経験(1年以上) ・運用/保守のみではなく、開発に携わった経験 ・C#を用いたバックエンド開発の実務経験(1年以上)
■ 歓迎スキル/経験 ・フルスタックエンジニアとして、フロントエンドとバックエンド両方の開発を行った実務経験 ・Reactを用いた開発経験(半年以上) ・クラウドサービス(Azure)の構築経験(年数不問) ・マネジメント経験(規模不問) ・JavaScriptを用いたフロントエンド開発の実務経験
■ 求める人物像 ・自発的に質問をしたり、行動を起こしたりできる方 ・コミュニケーション能力の高い方 ・報連相をしっかり行える方
勤務地・給与・その他情報
想定年収、待遇・福利厚生、選考プロセス
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開発環境・現場
このPJ・案件で使われている技術
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フレームワーク・ライブラリ |
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データベース |
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サーバー・OS |
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支給PC | EPSON |
得られる経験・キャリアパス
■ 得られる経験 ・フロントエンドやバックエンドの開発、インフラの構築において、経験の浅い領域があっても、業務の中でスキルが身につきます ・リリース後、ユーザーヒアリングをして製品に反映させる経験が得られます
■ キャリアパス ・Webアプリケーション開発のフロントエンド、バックエンド両方を担当できる、フルスタックエンジニアになれます ・組織拡大と共に、リーダーに昇格する機会があります
<キャリアアップ事例> ・入社後9年程で、システム部リーダーに昇格した方がいます
<方針> ・「どうなってほしい」という話を会社からするよりも、エンジニア自身の「どうなりたい」を聞かせてほしいと考えています ・入社後は5年後にどうなりたいかを軸に、どんなスキルを身につけるべきかを一緒に話し合っていきます
事業内容の詳細
株式会社MAP経営は、1989年の設立以来、経営シュミレーションシステムの開発と提供を行っています。 『MAP経営シミュレーション』はさまざまな会計ソフトと連携し、データをインポートすることで、数年先までの経営のシュミレーションができるツールです。主に会計事務所や金融機関、コンサルティング会社が、企業のコンサルティングを行う際に使用する場合が多く、最近では中小企業が会計事務所を介さずに直接導入するケースもあります。
あくまで「コミュニケーションツールの一つである」という立ち位置にこだわり、経営者の意思決定の余白を残している独自性が高く評価され、すでに国内の約1000もの会計事務所や金融機関、民間企業に導入されています。